SDGs認知率はコロナ禍を経てほぼ倍増。10代は70％超え～最新調査リポート

2018年から年に1回、全国の10～70代男女を対象に実施している「SDGsに関する生活者調査」。
認知率はコロナ禍を経てほぼ倍増、SDGsに対して積極的に取り組む企業は好イメージを獲得するなど、今回もさまざまなことが明らかになりました。
本記事では、2021年1月に実施した第4回調査の結果を、一部紹介いたします。

SDGs認知率は54.2%で、前回調査からほぼ倍増。
SDGsという言葉の認知率は54.2％で、前回調査（2020年実施）の29.1%からほぼ倍増しました。ただし、「内容まで含めて知っている」のは20.5％にとどまり、より多くの人が内容を理解し、さらに行動を起こすことが、今後の課題と考えられています。

性年代別にみると、10代のSDGs認知率が7割を超え（10代男性75.9%、10代女性72.2%）、全年代で最も高い結果となりました。「内容まで含めて知っている」割合も10代男性（45.7％）、10代女性（31.1％）の順に高く、若年層の認知・理解度の高さが示されたといえます。なお、この傾向は前回調査から変わっていません。

認知経路の上位は、テレビ番組（47.3％）、情報WEB（ニュースサイト・キュレーションメディア）（32.0％）、新聞（24.2％）で、テレビ番組は前回調査から急増しました（+18.0pt）。SDGsをテーマとするテレビ番組（コーナー）が増加した※ことも影響したと考えられます。

※SDGsを扱った関東・関西圏の地上波でのテレビ番組(コーナー)は、2019年で117件、2020年で 493件。（電通調べ)

コロナ禍を経てSDGsへの関心が高まった人は、約３人に１人。
「コロナ禍を経てSDGsへの関心が高まった」と回答した人は全体の32.4％でした。

性年代別では、女性70代（45.4％）、女性60代（44.6％）、女性30代（40.0％）の順に関心が高いという結果となりました。コロナ禍を体験して実践するようになった活動としては「食べ物を無駄にしい」
（19.9％）、「健康診断・予防接種を受ける」(15.2％)、「プラスチックや使い捨て商品の購入を減らす」（11.4％）などが挙げられ、在宅時間の増加に伴う「食」を中心とした消費マインドに変化が表れている可能性があります。

SDGsに積極的に取り組む企業は、「社会」からだけでなく「社員」からも好感を獲得。

「積極的にSDGsに取り組む企業」が今後どのようになっていくかのイメージを聞くと、「社会からの信頼が高くなる」が69.8%で最も高いスコアとなりました。
さらに、「社員の会社への愛着が強くなる」（47.8%）、「優秀な人材の確保が可能になる」（47.0%）などのスコアも目立ち、企業の積極的なSDGsへの取り組みで社会からの評価だけではなく、社員のエンゲージメントも高まる可能性が示唆されました。
その一方で、組織に属する就業者のうち、自分の勤める企業のSDGsへの取り組みを認識している人は44.8％にすぎず、インナーコミュニケーションも重要視していく必要があると考えられます。

総括

達成を目指す2030年まで10年を切った今年、本調査においてSDGsという単語の認知はついに全体の半数を超えました。メディアに取り上げられる頻度も高まり、SDGsはますます生活者にとって身近になっていくと予想されます。今後は、認知・理解にとどまらず、行動・習慣化にどうつなげていくことができるかという視点が、生活者にとっても企業にとっても課題となってくるのではないでしょうか。

第4回「SDGsに関する生活者調査」概要